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「合格実績が多い塾」は本当に強い塾？数字の見方と後悔しない選び方

中学受験の塾選びで、多くの保護者がまず目にするのが「合格実績」です。パンフレットや看板に並ぶ難関校の合格者数を見て、ここなら安心かもしれない、と感じるのは自然なことです。

ただ、同じ合格実績でも、塾によって数え方が違います。数字が大きいこと自体は事実でも、その裏側を知らないまま比べてしまうと、わが子に合う塾を見落としてしまうことがあります。

この記事では、合格実績の数字がどう作られているのか、業界にどんなルールがあるのか、そしてどこを見れば塾選びの判断材料になるのかを整理します。特定の塾を持ち上げたり批判したりするための記事ではありません。数字の読み方を身につけていただくことが目的です。

先に結論：合格実績が多い塾の選び方は、4 つの軸をそろえてから

結論から言うと、合格実績が多い塾を選ぶときに必要なのは、数字を大きい順に並べることではなく、比べる前提をそろえることです。そろえるべき軸は 4 つあります。

1. 年度：同じ入試年度の数字どうしか
2. 受験区分：中学受験だけの数字か、高校受験や大学受験を含む合計か
3. 集計範囲：その塾の全体か、通う予定の校舎か、提携塾を含むか
4. 数え方：延べ合格者数か、実人数か。誰を在籍生として数えているか

この 4 つがそろって初めて、数字の大小に意味が出てきます。そして、この 4 つは思いつきの観点ではなく、業界団体が定めた自主基準と、表示に関する法律の考え方に対応しています。以下、順に見ていきます。

そもそも「合格実績が多い」の数字はどう作られる？

まず前提として、合格者数は一見シンプルな数字に見えて、集計のしかたにいくつかのパターンがあります。

延べ合格者数（1 人が複数校ぶんカウントされる）

中学受験では、1 人の受験生が複数の学校を受けて、複数校に合格するのが一般的です。このとき、合格した学校ごとに 1 名と数えると、実際の合格者の人数よりも数字は大きくなります。ある生徒が 3 校に合格した場合、延べで数えれば 3 名分としてカウントされます。これは多くの塾が採用している一般的な集計方法のひとつですが、合格者の実人数とはズレます。

講習生・模試生も塾生に含めるケース

塾によっては、通常のコースに通う生徒だけでなく、季節講習だけを受けた生徒や、公開模試を受けた生徒の合格まで実績に含めることがあります。日常的に通っていた生徒と、単発で講習に参加した生徒が同じ合格実績として並ぶと、数字の意味合いは変わります。この点については、後述する自主基準が要件を定めています。

複数校舎・グループ全体の合算

大手塾は多くの校舎を持っています。合格実績がグループ全体の合算なのか、特定の 1 校舎の数字なのかで、印象は大きく変わります。全体の数字が大きくても、通う予定の校舎の状況とは限りません。

ダブルカウントの仕組みそのものは中学受験の合格実績とダブルカウントの読み方で詳しく扱っています。ここからは、その数字に業界としてどんなルールが敷かれているかを見ていきます。

業界には合格実績の自主基準がある（2024 年 7 月改定）

意外と知られていませんが、学習塾業界には合格実績の表示についての自主基準があります。公益社団法人全国学習塾協会が定めているもので、2024 年 7 月 1 日付で内容が変更されたことが公表されています。

実績表の注記に「全国学習塾協会の規定に基づき算出」といった一文を添えている塾もあり、そうした数字はこの基準を意識して作られているということです。保護者側がこの基準を知っていると、注記の意味が一段クリアに見えてきます。

なお、合格実績の扱いはこのときに初めて決まったものではありません。協会は 2018 年 11 月に「合格実績に関する自主基準実施細則の一部改正について」を公表しており、その書面では、改正した実施細則が平成 30 年 10 月 8 日に発効したこと、合格実績に含められる塾生の範囲の基準や、広告で明示すべき集計範囲を定めたことが説明されています。2024 年 7 月の変更は、この枠組みを見直したものです。

在籍と受講の要件はどう決められているか

協会が公表している変更後の要件は、受験直前の 6 か月間のいずれかに在籍があり、かつ同じ期間に受講契約に基づく 30 時間以上の受講の実態がある生徒、あるいは継続して 3 か月以上の受講の実態がある生徒、とされています。

変更前は、受験直前の 6 か月間のうち継続的に 3 か月を超える期間在籍し、通常の学習指導を受けたうえで受講時間数が 30 時間を超える場合、という形でした。改定によって、在籍と受講の実態を組み合わせて判定する形に整理されています。背景には、コロナ禍を経てオンライン指導など多様な授業形態が広がったことがあり、より多くの学習塾事業者が適合しやすい基準にしたと説明されています。

通知にはあわせて、用語の定義も示されています。「在籍」は入塾申込書などの契約書面の取り交わしがあり、有料の講座への料金の納入が証明できることを指し、体験授業や模試受験のみの生徒はカウントの対象外です。「受講」は対面授業への出席のほか、web を介したオンライン受講や映像の視聴を指し、在籍だけで受講の実態がない生徒も対象外とされています。受講時間には受験直前期の講習会や集中講義の時間を含めることができる一方、体験授業・体験講習・無料講習・自習・補習、単に教室内にいただけの自習時間などは含まれません。

ここから読み取れる実務的なポイントは 2 つあります。ひとつは、単発の講習だけを受けた生徒が無条件で合格実績に入るわけではないこと。もうひとつは、要件が時間と期間の両面で決められているため、注記に在籍期間や受講時間の記載がある塾は、この基準に沿って数えている可能性が高いということです。

広告で明示することになっている範囲

協会の規定では、広告に載せる合格実績が次のどれに当たるかを明示することになっています。

• 事業主体の全部
• 分教室の一部
• チェーンシステムにおける同名塾の全体、または一部
• 提携塾の全体、または一部

あわせて、グループ内の複数の学習塾で要件を満たした同一の生徒を重複してカウントしないこと、同一系列校の小学校受験・中学校受験・高校受験・大学受験の内訳を明示せずに合計を表示しないことも定められています。同一系列校であっても「△△中学・高校○○名合格」のように合計した表示はできない、という例示まで添えられています。さらに、協会の合格実績に関する自己評価シートには、実績が当年度（単年度）のものか過年度からの累積かを明示すること、中高一貫校の高校受験合格者に当時の中学受験合格者を加算しないこと、といった項目も並んでいます。年度の軸をそろえるときの手がかりになります。

つまり、その数字がどこまでの範囲を指すのかは、本来なら表示されているはずの情報です。パンフレットやサイトの実績表を見るときは、数字そのものより先に、範囲を示した一文があるかどうかを探してみてください。範囲の記載がある塾は、比べるための材料をきちんと渡してくれているということになります。

基準があっても数字がそろわない理由

では基準があるなら横並びで比べられるかというと、そう単純でもありません。自主基準は、法律ではなく業界団体が定めた自主的なルールという位置づけです。協会は合格実績に関する自己評価シートを用意しており、すべての項目に適合した事業者は自らの責任で「合格実績自己適合宣言」を行い、マークを使用できる仕組みになっています。適合を判断するのはあくまで各事業者自身です。すべての塾が同じ様式で公表しているわけではなく、表示の細かさにも差があります。

さらに、延べ人数で数えるか実人数で数えるかは、基準が一律に決めているわけではありません。だからこそ、保護者側が 4 つの軸をそろえて読む作業が必要になります。

景品表示法から見た「合格実績が多い」の表示

もうひとつの物差しが、表示のルールを定めた法律です。消費者庁は、実際のものより著しく優良であると一般消費者に誤認される表示を、景品表示法が禁止していると説明しています。消費者庁の Q&A では、ここでの「著しく」とは、表示の誇張の程度が社会一般に許容される程度を超えて、一般消費者による商品・サービスの選択に影響を与える場合をいうと説明されています。また、該当するかどうかは業界の慣行や表示した事業者の認識ではなく、表示の受け手である一般消費者に「著しく優良」と認識されるかという観点から判断するとされています。違反行為が認められた場合は措置命令などの措置が採られ、不当表示については、要件を満たす限り課徴金納付命令の対象にもなると示されています。

塾の合格実績に引き寄せて言えば、集計方法を書かずに数字だけを大きく見せる表示は、この考え方から見て望ましいものとは言えません。逆に、注記を丁寧に添えている塾は、表示のルールを意識して情報を出していると読めます。

保護者にとっての実務的な使い方はシンプルです。注記があるかどうかを、その塾の情報開示の姿勢を測る手がかりにする。これだけで、パンフレットの見え方はずいぶん変わります。

【独自】合格実績が多い塾を比べるときにそろえる 4 つの軸

冒頭に挙げた 4 つの軸を、実際の確認手順に落とすと次のようになります。

そろえる軸	確認する場所	そろっていないときの扱い
年度	実績表の見出し、注記の年度表記	年度が違う数字どうしは比べない。最新年度に揃うまで待つ
受験区分	中学受験・高校受験・大学受験の内訳表記	合計しか出ていない数字は、中学受験の比較材料に使わない
集計範囲	事業主体・分教室・チェーン・提携塾のどれかを示す一文	範囲が書かれていない数字は、校舎単位の質問に置き換えて説明会で聞く
数え方	延べ／実人数の別、在籍期間・受講時間の注記	数え方が違う塾どうしは、順位づけではなく志望校別の有無で比べる

4 つすべてがそろう塾は多くありません。そろわない軸があるときは、無理に数字を並べず、次のセクションのチェックシートと説明会での質問で埋めるのが現実的です。

4 つの軸をそろえると、比較はこう変わる

具体的に考えてみます。パンフレットに難関校 120 名と書かれた A 塾と、同じ学校で 45 名と書かれた B 塾があったとします。数字だけ見れば A 塾の圧勝に見えます。

ここで 4 つの軸を当ててみます。A 塾の注記が提携塾を含むグループ計で、複数校受験による延べの数字だったとします。一方 B 塾の注記が、通う予定の校舎単独で、在籍要件を満たした生徒の実人数だったとします。この 2 つは、そもそも母数も数え方も違う数字です。どちらが多いかを論じること自体に意味がありません。

さらに、A 塾の 120 名が系列の全校舎から集まった数字なら、通う予定の校舎からの合格者は数名かもしれません。逆に B 塾の 45 名は、そのままその校舎の実績です。家庭にとって判断材料になるのは、多くの場合、後者のほうです。大きい数字ほど範囲が広いことが多い——この傾向を覚えておくだけでも、パンフレットの読み方は変わります。

【独自】実績表の注記を読み解くチェックシート

注記には決まったフレーズがよく出てきます。それぞれが数字をどちらの向きに動かすかを知っておくと、読み解きが速くなります。

注記のフレーズ	数字への向き	読み取れること
延べ合格者数	大きくなる	1 人が複数校に合格すると、その数だけ加算されている
実合格者数・実人数	絞られる	生徒の人数で数えている。他塾の延べ人数とは比べられない
在籍 3 か月以上／受講 30 時間以上	絞られる	自主基準に沿った在籍・受講の要件を満たす生徒に限っている
講習生・模試生は含まない	絞られる	通常コースの生徒に限定している
グループ計・ネットワーク計	大きくなる	提携塾や系列校を含む広い範囲の合計
校舎名の明記あり	範囲が明確	通う予定の校舎の実力に近い数字として読める
注記なし	判断できない	数字の意味が確定しないので、説明会で範囲と数え方を確認する

このシートを手元に置いて、気になる塾のパンフレットを 2〜3 社ぶん並べてみてください。数字の大小より先に、注記の密度の差が見えてくるはずです。

説明会・面談で聞くと差が出る 6 つの質問

注記だけで分からないことは、直接聞くのが早道です。角の立たない聞き方と、回答の読み方をセットで挙げます。

質問	聞く狙い	回答の読み方
この実績はどの範囲の数字ですか	集計範囲の確認	校舎単位・グループ単位を即答できるかで開示姿勢が分かる
延べ人数と実人数のどちらですか	数え方の確認	即答できる塾は集計ルールが社内で共有されている
在籍がどれくらいの生徒を数えていますか	在籍要件の確認	期間や受講時間の基準を示せるか
この校舎から昨年度、志望校に何名合格しましたか	校舎単位の実力	全体の数字しか出てこない場合は、校舎の状況は別途確認が必要
その学年の在籍者数はどれくらいでしたか	母集団の把握	合格者数と合わせて初めて割合が見える
志望校に対応したコースや講座はありますか	継続性の確認	単年の実績より、対策が仕組みになっているかが重要

すべてを聞く必要はありません。最初の 2 つだけでも、塾ごとの情報の出し方の差はかなりはっきりします。

中学受験と高校受験で、実績の見え方は違う

同じ塾のサイトでも、中学受験の実績と高校受験の実績は性格が違います。この違いを知らずに合計だけを見ると、印象を取り違えます。

中学受験は、1 人が 5 校、6 校と受験するのが珍しくありません。第 1 志望の前に前受け校を受け、同じ日程内でも複数回の入試機会があります。そのため、延べで数えると数字は大きく膨らみます。合格者数が在籍生徒数を上回って見えることもありますが、これは集計方法によるもので、それ自体が不自然というわけではありません。

一方、高校受験は公立高校が第 1 志望という家庭が多く、公立は 1 校しか出願できないのが一般的です。私立の併願を含めても、1 人あたりの合格校数は中学受験より少なくなります。つまり、同じ延べ人数でも、中学受験のほうが数字は大きく出やすいということです。

だからこそ、自主基準は受験区分の内訳を明示せずに合計を表示しないことを求めています。パンフレットで大きな数字を見かけたら、それが中学受験だけの数字なのか、系列全体の合計なのかを確かめてください。

志望校の合格実績をどう確かめるか

全体の合計より、わが子が目指す学校の実績が継続的にあるかどうかのほうが、家庭にとっては重要な情報です。確認するときのポイントは 3 つあります。

• 複数年で見る：単年だけだと、その年の在籍者のめぐり合わせに左右されます。可能なら 2〜3 年ぶんを見比べます
• 学校別の一覧があるか：主要校だけを抜き出した表か、掲載校をすべて並べた一覧かで、情報量はまったく違います
• 通う予定の校舎で聞く：全体の一覧に載っている学校でも、その校舎から合格者が出ているとは限りません

なお、志望校の名前が実績表に載っていないことがあります。これは、その塾に合格者がいなかった場合もあれば、掲載する学校を主要校に絞っている場合もあります。一覧の形式そのものを先に確かめると判断を誤りません。掲載校をすべて並べている塾なら名前がないことに意味がありますが、主要校だけを抜き出した表なら、載っていないこと自体は情報になりません。気になる学校があるときは、校舎で直接たずねるのが確実です。

塾ごとの学校別の数字は、中学受験塾の合格実績ランキングの読み方や、四谷大塚の学校別合格実績の読み方といった塾別の記事でも扱っています。数字そのものを見比べたいときは、そちらもあわせてご覧ください。

公表のしかた自体、塾によって方針が違う

近年は、合格者数の公表のしかたそのものが塾・予備校によって分かれてきています。実人数だけを丁寧に示す塾もあれば、延べ人数を前面に出す塾もあります。大学受験の予備校では、合格者数の公表を控える動きも出てきており、数字を出す・出さないも含めて各社の方針はさまざまです。

公表の有無や方法に決まった正解があるわけではありません。だからこそ、掲載されている数字を鵜呑みにせず、この塾はどういうルールで出しているのかを一度確認する姿勢が、結果的に納得のいく塾選びにつながります。

数字だけで決めないための、もうひとつの視点

合格実績は塾選びの大切な材料のひとつですが、それがすべてではありません。実際に通い続けるのはお子さん自身です。

• 校舎の雰囲気や講師との相性
• 通学の負担（距離・時間・帰宅時刻）
• カリキュラムや宿題の量がわが子に合っているか
• 面談やサポート体制

こうした数字に表れない部分こそ、日々の学習の続けやすさを左右します。可能であれば体験授業や説明会に足を運び、実績表の外側にある塾の姿を確かめてみてください。

塾選びの考え方をより深く整理したい方には、中学受験そのものとの向き合い方を扱った書籍も参考になります。

また、塾任せにせず家庭でどう伴走するかという観点では、親のかかわり方をまとめた一冊も、判断の軸を持つうえで役立ちます。

筆者の判断基準

この記事で合格実績を扱うときに置いている基準は、次の 5 本です。

1. 集計ルールが示されている数字だけを比較に使う：範囲・年度・数え方のいずれかが不明な数字は、比較の材料にしない
2. 順位づけをしない：集計前提が異なる塾を大小で並べることは、読者の判断を助けないと考えている
3. 公表されている情報に帰属させて書く：協会や官公庁が公表している内容は出典に帰属させ、記事としての断定はしない
4. 志望校と校舎を主語にする：全体の合計より、わが子の志望校とその校舎の状況を優先する
5. 数字の大きさを塾の優劣と結びつけない：母集団が大きければ合格者数も増える。大小の比較は実力の比較ではない

よくある質問

合格実績が多い塾ほど、合格しやすいのでしょうか

合格者数は在籍している生徒の数にも左右されます。母集団が大きければ合格者数も自然に増えるため、数字の大きさがそのまま合格しやすさを表すわけではありません。判断材料にするなら、合格者数と同じ画面で在籍規模や校舎単位の状況も確認したいところです。

注記が見当たらない塾は避けたほうがよいですか

注記がないことだけを理由に候補から外す必要はありません。ただし、範囲と数え方が分からない数字は比較には使えないので、説明会や面談で範囲・年度・数え方を確認し、そのうえで判断するのが現実的です。

中学受験と高校受験の実績が合算されていることはありますか

全国学習塾協会の自主基準では、同一系列校の小学校受験・中学校受験・高校受験・大学受験の内訳を明示せずに合計を表示しないことが定められています。内訳の記載があるかどうかを確認し、なければ中学受験ぶんの数字を直接たずねてください。

提携塾やフランチャイズを含む数字は、その塾の実力と考えてよいですか

提携塾やチェーン加盟校を含む合計は、教材やテストを共有するネットワーク全体の規模を表した数字です。指導する講師も教室の運営方針も、直営の校舎とは別であることが多いため、通う予定の校舎の実力とは切り分けて読むのが無難です。自主基準でも、集計範囲が提携塾の全体または一部に当たる場合はその旨を明示することになっています。範囲を示す一文を探し、見当たらなければ説明会で確認してください。

まとめ

合格実績の数字は、塾選びのスタートラインとして有用です。一方で、その数字は延べ人数・在籍要件・校舎の合算など、集計方法によって見え方が変わります。

• 比べる前に、年度・受験区分・集計範囲・数え方の 4 つの軸をそろえる
• 全国学習塾協会の自主基準は、在籍と受講の要件、集計範囲の明示、重複カウントの禁止を定めている
• 表示のルールとしては、実際より著しく優良と誤認される表示が景品表示法で禁じられている
• 注記の密度は、その塾の情報開示の姿勢を測る手がかりになる
• 全体の合計より、志望校と通う校舎の実績を優先して確かめる

数字を正しく読めるようになれば、パンフレットの見え方に左右されず、家庭に合った塾を落ち着いて選べるようになります。

参照した公式情報（取得日）

いずれも 2026 年 9 月 27 日に確認しました。

• 公益社団法人全国学習塾協会 合格実績自主基準の変更について
• 同 合格実績自主基準の変更について（通知 PDF）
• 同 合格実績に関する自主基準実施細則の一部改正について
• 消費者庁 優良誤認とは
• 消費者庁 表示に関するQ&A
• 消費者庁 景品表示法違反行為を行った場合はどうなるのでしょうか？

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※合格実績は各塾の公式発表等に基づきます。集計方法（延べ人数か実人数か、在籍期間や講習生の扱いなど）は塾によって異なり、重複を含む場合があります。掲載価格は取得時点のもので、変動する場合があります。

塾選びで迷ったときの比較材料に

合格実績や教材は、塾選びの判断材料のひとつにすぎません。通える範囲の集団塾だけでなく、中学受験専門の個別指導という選択肢も、資料を取り寄せて比べてみると判断がしやすくなります。資料請求と無料体験の申込は無料です。